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「新刊 人財関連・ビジネス教養 最新書籍ガイド」2015/05/07

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<2015/04/22号 2015/05/07号 2015/05/13号>    
 

 毎週1回水曜日に、エデュケのこのコーナーにて、平田周先生監修のもと直近発売された新刊書の中から人財関連、ビジネス教養に関するものを各10冊ずつとピックアップした1冊選んでご紹介しております。 経営・人事・人材開発・育成・研修担当者の方々や教育機関・コンサルタントの方々は ぜひ毎週チェックして情報収集にご活用ください。

 また気になる本をこのページの下でその場で購入もできますように「amazon」にリンクを貼っています。なお、研修総合サイト「エデュケ(R)」を貴社の人事、研修サイトにリンクを張って ご利用いただくことも許可いたします。ご入り用の企業様にはバナーを提供させていただきます。お問い合わせください。

『なぜ、あの会社は女性管理職が順調に増えているのか』――先進20社が実践する女性人材育成の戦略と施策

人材関連書籍


Section1 ダイバーシティマネジメントと
     組織の変革
Section2 ベンチマーク企業の
     ダイバーシティ施策とその効果
  【事例】資生堂、住友生命保険、日本IBM、
      パソナグループ、ANA、
      セブン&アイ・ホールディングス、
      イオングループ、高島屋、
      ジョンソン・エンド・ジョンソン、
      JTBグループ、損害保険ジャパン、    
      三菱東京UFJ銀行、野村證券、
      アクセンチュア、KDDI、住友化学、
      日立製作所、日産自動車、カルビー、
      サトーホールディングス
Section3 女性管理職を増やすために
     組織が実行すべき5つの施策とは

麓幸子 日経BPヒット総合研究所編 日経BP社
2015/4 271pp 1850円+税 9784-822278922


 

 女性の管理職としての活躍を高めるために、政府は「全上場企業で、まずは役員に1人は女性を登用」を呼びかけ、「2030」という目標を掲げている。これは、2020年までに指導的地位に占める女性の割合を30%にするというものである。
 しかし、現実的に女性の登用はなかなか進んでいない。民間企業の課長相当での女性割合は2013年で8.5%でしかない(内閣府『平成26年版男女共同参画白書』)。

 本書は、「日経WOMAN企業の女性活用度調査2014」の結果を基に、2014年の「女性が活躍する会社ベスト100」にランキングされた企業20社の女性管理職・経営人材育成の戦略と施策をまとめたものである。
 これらの事例から、次のようなことが明らかになったとしている。

・まず第一に仕事と育児の両立支援策の拡充が考えられるが、それは就業継続には効果的でも女性管理職を増やすことには効果が限定的
・女性の管理職登用には、ワークライフバランス策と同時に、女性のキャリア開発を支援するような施策を展開することが必要
・女性の意識づけだけではなく、女性が将来の管理職となるようにきちんと育成できる上司を増やす
・男性管理職の意識変容が重要
・従来の男性の働き方を問い直す「働き方改革」

 セクション1では、佐藤博樹教授(中央大学大学院戦略経営研究科)が、ダイバーシティマネジメントについて、多様な人材(人材の多様性)を生かせる組織の構築を主題に、自社の現状と課題の正しい把握をその出発点にすることを勧める。
 814社の企業の分析から、次のような見解をまとめている。

1.女性管理職の人数や管理職に占める女性比率のばらつきが大きい
2.2030の目標達成のためには、2020年までに2012年の約6倍の女性管理職を育成、登用が必要
3.女性管理職30%の実現には、女性採用の比率だけでなく、入社後の昇進確率が男女同程度、女性のすべてが管理職昇進時期まで継続勤務が必要
4.新卒採用(大学など)における女性の割合の拡大が課題

 組織の変革について、武石恵美子教授(法政大学キャリアデザイン学部)は、女性の活躍を進める組織に変革しようとするとき、なぜそれが必要なのかという認識を組織の構成メンバーで共有することが重要であり、そのためには、トップの明確なコミットメントが不可欠としている。
 現在管理職として活躍している女性の多くが、初期キャリアの段階に自分を育ててくれた上司に出会えたことが重要だったと指摘している点が注目される。

 セクション2は、取材企業20社について、ダイバーシティ推進の歩みと主な施策が書かれている。
 セクション3では、麓幸子氏(日経BPヒット総合研究所長・執行役員)が、女性管理職を増やすために組織が実行すべき5つの施策をあげている。

 1.トップがコミットメントしている
 2.数値目標を持ち、育成計画を作成し実行する
 3.男性管理職の意識変容を促し、女性に成長機会を与える上司を増やす
 4.女性の意識変容を促し、キャリア意識を高める取り組みをする
 5.組織全体の生産性を上げる働き方改革を実行する

 しかし、言うは易く、行うは難しである。20社の事例はやはり迫力がある。ライターによる取材によってまとめられた。


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