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新刊 人財関連・ビジネス教養 最新書籍ガイド」2013/01/30

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<2013/01/23号 2013/01/30号 2013/02/06号>    
 

 毎週1回水曜日に、エデュケのこのコーナーにて、平田周先生監修のもと直近発売された新刊書の中から人財関連、ビジネス教養に関するものを各10+1冊選んでご紹介しております。 経営・人事・人材開発・育成・研修担当者の方々や教育機関・コンサルタントの方々は ぜひ毎週チェックして情報収集にご活用ください。

 また気になる本をこのページの下でその場で購入もできますように「amazon」にリンクを貼っています。なお、研修総合サイト「エデュケ(R)」を貴社の人事、研修サイトにリンクを張って ご利用いただくことも許可いたします。ご入り用の企業様にはバナーを提供させていただきます。お問い合わせください。

【人財】『思考のクセづけ』――考えかたを変えれば人生も変わる

人材関連書籍


第1章 なりたい自分になる法則
第2章 人生を蝕む「歪んだ思考」
第3章 自分を楽にする「マインド・コントロール」
第4章 ストレスに負けない人間になる
第5章 不安のメカニズムを知る
第6章 「怒り」が心を支配するとき
第7章 脳の回路があなたをつくる
第8章 人生の勝者になる道筋
第9章 人生はすばらしい!

ジェームズ・ボルグ著 村田綾子訳  辰巳出版
2013/1 301pp 1500円+税 9784-777810000

 

 本書の目的は、思考をコントロールし、生まれつき備わっているマインド・パワーを使ってこれまでの態度やふるまいを変え、健康な感情を抱き、プライベートや仕事で成功するための方法を教えることだと、著者は書いている。この千年で人間はそれほど変わってはいない。私たちはあいかわらずマインドをコントロールできず、精神的な苦痛に悩まされている。
 手遅れになる前にネガティブな思考をやめることである。それには自分のマインドをコントロールしなければならない。マインドにコントロールされてはいけない。

 著者は、認知心理学の勉強中に、アメリカの臨床心理学者アルバート・エリスの研究を知り、彼が認知革命の指導的立場にある人物で、論理療法(REBT)で提唱した認知モデルから衝撃的な影響を受けたという。
 REBTは、エリスが古代哲学者に深く感化されて編み出した画期的な心理療法である。ストア派の哲学者エピクテストは「人の心を悩ませるのは、出来事そのものではなく、その受けとりかたである」という名言を残した。それがエリスの確信となり、REBTが生まれた。
 その確信とは、次のとおりである。
 (1) 自分自身の思考と固定観念が心理的な問題をひきおこしている。
 (2) この2つが、自分が生きている世界をどのようにとらえるか、日々をどのように感じるかを決めている。
 エリスは、思考の誤りは、現実を歪めて、間違った結論を招くとみた。そのため、好ましくない結果しか見えなくなる。

 マインド・コントロールを実践する方法として、次のようなモデルを提唱する。

 M:精神(Mental)に刺激を与えるもの
 I:非合理的な(Irrational)思考と信念
 N:ネガティブな(Negative)結果
 D:認知に反駁(Dispute)する 
 Control:思考と行動をコントロール(Control)する

 アルバート・アインシュタインは、「想像力は知識よりも重要である」と言った。マインドは視覚化の達人である。しかし、出来事を間違って解釈し、目標を達成することを思いとどまらせてしまう恐れがある。導かれたとおりに想像力を使えるようになれば、人生のあらゆる場面で成功する原動力となろう。すべてはイメージすることから始まる。

【ビジネス教養】『デフレーション』――“日本の慢性病”の全貌を解明する

ビジネス関連書籍 書影


第1章 デフレ論争 − デフレの何が問題なのか
第2章 デフレ20年の記録
第3章 大不況1873-96
第4章 貨幣数量説は正しいか − リカードからクルーグマンまで
第5章 価格の決定
第6章 デフレの鍵は賃金 − 「なぜ日本だけが?」の答え
第7章 結論 − 迷走する経済学

吉川洋著 日本経済新聞出版社
2013/1 236pp 1800円+税 9784-532355487

 

 正直言ってよい本である。著者の論に共鳴するかどうかは別にして、専門的である、平易に書かれている、歴史的展望がある、自分の主張が他の論と比べてどこが異なるかが明確に示されている。著者は、経済学理論のメインストリームに与しない、当代きってのわが国を代表する経済学者である(東大教授)。

 学者の間で、デフレ論争が盛んになったのは1998年頃からである。貨幣的な現象であるデフレの脱却には、マネーサプライを増やす量的緩和こそが有効だとするのが経済学のメインストリームである。しかし、これによってデフレ脱却は不可能というのが著者の考えである。理論的には間違っていないが、効果が出ない。それは貨幣的な要素以外のものが、日本が直面するデフレの原因だからだという。
 では、その原因は何か。著者は、先進国でいずれも低インフレに陥っているのに、日本だけがデフレになっているのはなぜかと問う。その一番の問題として「名目賃金の低下」をあげる。名目賃金が下がったのは、先進国の中で日本だけなのである。

 1990年代後半から、わが国は、終身雇用制を廃止する動きが始まり、非正規社員の雇用を増やした。円高に対抗するために、1円でもコストを安くすることに日本企業が邁進したからである。これは「プロセス・イノベーション」である。しかし、本来日本企業がなすべきは、「プロダクト・イノベーション」だったのだと著者は指摘する。
 コストダウンで国際競争力に勝つのではなく、より高度の製品を提供すべく技術・製品開発に力を入れるべきだった。流通などサービスにおいても然りである。

 日銀の政策が間違っているからデフレから脱却できないのだという主張よりも、賃金が下がったから人はモノを買わなくなった、少しでも安いものを求めるようになったという理屈はわかりやすい。著者は、この常識的な考えを、経済学の専門的な理論に立脚して説明する。
 いろいろなデフレについて書かれた本が出ているが、この1冊は見落とせない。著者がデフレについて一般向けに本を書いたのはこれが初めてである。本書の内容は、著者が編者となって刊行された『デフレ経済と金融政策』(慶応義塾大学出版会 2009)がベースとなっている。

 
 

先週の新刊 人財関連
   

先週の新刊 ビジネス教養
   


 
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